有給休暇も残っているし
明日から有休消化してそのまま退職したい！
でも直接退職の意志は伝えにくい。
そんな時の解決方法を今回はご紹介します。
もくじ
思い切って意思を伝える
退職意志の伝え方には
さまざまな方法があります。
今回は口頭や電話の方法をご紹介します。
退職の意思表示といえば退職届ですよね。
テレビなどでも見たことある方が多いと思いますが
必ずしも退職届などの書面である必要はありません。
本人の申し出とこれに対する会社の承諾があれば
合意に対する退職が成立します。
つまり合意があれば
口頭でも良いということです。
本人の一方的な退職の申し出の場合も
真意に基づくものであれば
書面による申し出でなくても退職は成立します。
その前に就業規則を確認しましょう。
就業規則に
書面での退職届を提出する旨を定めている場合のみ
退職届を提出しなければいけない可能性もあります。
上記以外の場合は
先ほどでも申し上げたように
口頭でも問題ありません。
ただし社会人としてのマナーは守った上で
退職をしましょう。
基本的には直属の上司へアポイントを取ります。
就業規則で
「退職日の1ヶ月前には申し出ること」
などと決まっていることが多いため
ここでも就業規則の確認が必要です。
できるだけ上司と2人きりになれる場所で
退職について切り出しましょう。
有給休暇を考慮し
上司と相談したうえで退職日を決めることが大切です。
口頭の注意点としては
「言った」
「聞いてない」
のトラブルになる可能性もあります。
本当に口頭で大丈夫かを考えましょう。
続いては電話での退職連絡についてです。
通常は書面や口頭で意思表示をします。
ただしやむを得ない事情がある場合は
許可されることもあるでしょう。
「出社できないほどの体調不良」
「家族の介護」
「パワハラ、セクハラを受けている」
この場合は電話での退職連絡が
認められやすいケースです。
これまでの話の流れでわかるように
電話での退職連絡は一般的ではありません。
「マナー違反ということを認識する」
「円満退職は難しい」
ということは理解しておきましょう。
ここでは紹介しませんが
退職代行というサービスもあります。
気になった方はぜひ調べてみてください。
退職の意志を伝える際の言い方
口頭もしくは電話で退職の意志を伝える際の
言い方についてご紹介します。
退職の理由も一方的に伝えるのではなく
会社や上司に対する感謝や
敬いの言葉を交えながら
退職の意思を伝えることが重要です。
ここまで記事を読んでくださっている方は
退職の意思がかなり強い方だと思います。
退職理由はいくつかあると思いますが
細かく伝えないことがおすすめです。
おそらく上司も退職の話を他の部下から
聞いたことがあるのではないでしょうか？
「〇〇を改善できれば退職の必要はないのではないか」
と引き止められやすくなったり
「常識がない」
などのトラブルに発展したりする可能性もあります。
そうならないためにも
「一身上の都合」
ということだけ伝えるのがおすすめです。
電話の場合は録音しておくと安心できます。
就業規則に
「書面での退職届を提出すること」
と定めていなければ
口頭でも法的効力はあります。
ですが、口頭のみになると
退職の意思表示をしたという証拠が残りません。
先ほども申し上げたように
「言った」
「聞いていない」
などの水掛け論にならないためにも
録音しておくことがベストです。
試用期間でも退職はできるの？
使用期間中でも
退職の申し出をすることができます。
原則として
退職希望日の2週間前までに
退職の意思表示をしましょう。
試用期間とは
長期雇用を前提にした本採用の前に
勤務態度や適性を見極めるためのものです。
また、社風を理解し
会社の戦力となり得るかどうか
などを判断する期間のことです。
仕事内容や人間関係
社風などが合わなかった場合などが
退職の理由としてあげられます。
体調を崩して仕事を続けることが難しくなった
なんてこともあるでしょう。
退職意思の伝え方は先ほど申し上げた通りです。
試用期間中の退職でも
働いた分のお給料はもらえますので
給料面は安心しましょう。
自分にあった転職先を探そう
仕事をやめることが決まり
転職を探す時には注意が必要です。
前職を退職した理由はいくつかあると思いますが
同じ理由でまた転職するとなると
だんだん転職しづらくなります。
焦って転職先を決めるのではなく
自分に合った職場かどうかしっかり見極めましょう。
自己都合で退職した場合でも
雇用保険被保険者の期間が12ヶ月以上あれば
「失業保険」
が受け取れます。
受け取り方や詳細はここでは紹介しませんが
焦って就職先を決めてしまうくらいなら
失業保険を受給してじっくり転職先を探しましょう。
転職時の心得は
「今の職場よりも良い環境を手に入れる」
です。
自分が何を基準に良い環境とするのかを
不明確のまま転職をしてしまうと
失敗する恐れがあります。
どのような企業に入れば今の不安がなくなるのか
しっかり明確にしてから転職先を決めましょう。
今ではさまざまな転職サイトがありますし
エージェントサービスも充実しています。
まずはエージェントサービスに登録してみて
自分の条件にあった職場はどのようなところがあるか
調べてみてもいいかもしれません。
副業から始めてみる
人によってさまざまですが
退職する前に副業を始めてみる
というのも一つの手段になります。
現代では公務員でない限り
副業禁止の職場は少ないでしょう。
副業を始めるに当たっての注意点は必要ですが
新しいことを始めてみると
気分もリフレッシュされるかもしれません。
新たな才能を発見できるかもしれませんし
「現職を続けながら副業でコツコツ稼ごう」
となるかもしれません。
今ではさまざまな副業があり
フリーランスの方もたくさんいらっしゃいます。
この記事を読んでくださっているあなたも
フリーランスとして活動できるチャンスはあります。
自分にあった副業を探してみてはいかがでしょうか？
まとめ
人それぞれ働く目的は違います。
お金をいっぱい稼ぎた人
家族の時間を優先したい人
仕事にやりがいを感じたい人
さまざまな目的があります。
転職とはその目的を達成するための手段にすぎません。
今の感情だけで退職を決めると
後で後悔する可能性も十分にあります。
「自分は何のために働いているのか」
をもう一度よく考え
「自分にとって最善の行動」
をできるようにしていきましょう。
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